CATOについて

　機構理事の高木康です。昭和医科大学医学教育学講座教授、同副学長を歴任し、現在は名誉教授を拝命しております。機構では、主に医学系CBT問題のブラッシュアップ、それらのプール化、試験後の事後評価を担当しています。機構発足時から「プール化委員会」委員となり、現在は「医学系CBT問題評価・プール化委員会」、「医学系CBT問題管理委員会」の委員長を拝命し、適切なCBT問題を学生に出題すべく委員会委員の皆さまと共に活動しております。また、「CBT出題基準-良問作成のための指針-」を作成して、臨床実習前学生の適切な知識の評価を行えるように努めております。

　共用試験CBTの問題評価・プール化作業は、出題形式の関係上、機構事務所で所定の業務を実施しなければならず、委員および事務局の皆さまには多大なご苦労をおかけしております。しかし、識別度の高い良質な問題の提供は、信頼性・妥当性を担保するための根幹であることから、可能な限りの対策を行いながら、一切の妥協をせず業務を遂行しております。

　また、試験問題が良問であることは、教育そのものにも好影響を与えるはずです。今後も適切なCBT問題作成・プール化・評価を行ってまいりますので、ご協力・ご教導のほど、よろしくお願いいたします。

　当機構理事を拝命しております北海道医療大学歯学部の斎藤隆史と申します。

　卒前卒後のシームレスな歯科医師養成において、歯学生が診療チームの一員として診療に参加する “診療参加型臨床実習”の充実は喫緊の課題です。臨床実習前共用試験は、歯学生が診療参加型臨床実習を行うために必要な基本的知識を確認するCBTと、基本的技能・態度を確認するOSCEからなっております。

　私は平成27年度から歯学系CBTの実施、運営、管理に携わっており、現在は、歯学生共用試験CBT実施管理委員会の委員長を務めております。本委員会では、歯学生共用試験OSCE実施管理委員会等と連携して、出題の適正化の取り組み、厳正・公正な試験実施に向けた試験関係者の認定、さらに実施要項の更新等を進めております。

　令和6年度から共用試験が公的化され、歯学生による歯科医行為が法的に整備されました。会員大学の皆様におかれましては、国民の信頼に応える歯科医師養成のために引き続きご協力をお願い申し上げます。また、国民の皆様におかれましては、共用試験および診療参加型臨床実習へのご理解とご協力を心よりお願い申し上げます。

　東京女子医科大学の三谷昌平です。機構においては、医学生CBT実施管理委員会の委員を仰せつかっております。

　令和5年度から臨床実習前共用試験が公的化されました。現在は、医学生CBTの実施現場に関わることにより、順調に実施されているかを確認させていただいています。また、会員大学に訪問する際には、共用試験全体の業務負担・財務負担などを含めた各大学における共用試験業務の全体的バランスについてご意見をうかがっております。

　医師法改正により診療参加型臨床実習がより充実していることが期待されますが、個々の大学によっては公的化からの時間が短いため準備にご苦労されているところもあると認識しております。現場では、試験への対応の業務量が増えている可能性も懸念されます。日本の医学教育の中で共用試験が必須の位置付けになっている以上、優れた医療人の育成のために持続可能な体制ができるよう尽力してまいりますので、今後ともご支援、ご協力賜りますようよろしくお願い申し上げます。

　聖隷福祉事業団　清水貴子でございます。医学系共用試験委員会委員および医学系OSCEあり方専門部会長を仰せつかっております。

　医学系OSCEあり方専門部会は、昨年度まではOSCEあり方検討WGでしたが、2025年度組織改編に伴い専門部会となりました。これまでに作成されました「臨床実習終了までに修得すること（CATO）」を中心に、臨床実習前と臨床実習終了すなわち卒業時までに修得されるべき臨床能力を引き続き整理いたします。その上で、臨床実習前から臨床実習を経て、臨床実習後OSCEまでの教育の一貫性を担保し、得られた臨床能力を評価するOSCEとはどうあるべきか、OSCE全般の将来像について検討してまいります。

　様々に関連する組織・部署の方々からもご意見を賜り、社会からの負託に応える医師養成に貢献できるよう、皆様からの一層のご指導とご協力を、どうぞよろしくお願い申し上げます。

　徳島大学の河野文昭です。平成15年以来、本機構における共用試験歯学系OSCEの課題作成、運営、評価、さらには外部評価者養成など、多岐にわたり携わってまいりました。

　令和3年の医師法、歯科医師法の改正により、機構の役割は一層重要になりました。この改正により、共用試験に合格した学生は、臨床実習で医療、歯科医療行為を行うことが可能となったためです。これにより、臨床実習開始前と後の学生の知識・技能・態度を全国統一の基準で厳格に評価する共用試験の重要性がかつてなく高まっています。

　共用試験の中でもOSCEは、模擬患者さんを含めた多大な協力が不可欠であり、臨床現場に近い環境設定を要する試験です。

　本機構が長きにわたり、公平で公正な試験環境のもとで共用試験を継続できているのは、全国の医科大学・医学部および歯科大学・歯学部の参画と、多くの皆様の献身的なご尽力があってこそであり、心より感謝申し上げます。

　私たちは、患者さんに寄り添い、安心・安全な医療を提供できる医療人の育成という使命を果たすため、今後も機構の活動に邁進する所存です。引き続き、ご指導、ご協力をお願い申し上げます。

　東京科学大学の新田浩です。私は機構では理事として、また、歯学生共用試験OSCE実施管理委員会と客観的臨床能力試験の在り方検討専門部会の委員長、歯学生PX実施管理委員会等、複数の委員会の委員として活動しています。

　共用試験は、CBTにより知識を、OSCEにより態度と基本的臨床技能を評価し、一定水準に達した医学生・歯学生を臨床実習へ送り出す全国共通の評価システムです。令和５年度から医科、令和６年度から歯科で臨床実習前共用試験が公的試験として実施され、現在、医科は２年目、歯科は初年度を無事に終えることができました。

　共用試験の円滑な実施とさらなる質の向上には、会員大学の教職員、模擬患者、評価者、機構職員、そして国民の皆さまの温かい支援が欠かせません。これまでのご協力に深く感謝申し上げるとともに、引き続きご支援をお願い申し上げます。医師・歯科医師を志す学生の皆さんには、誇りと使命感をもって試験に臨み、未来の医療を担う力を育んでいただきたいと願っています。

　藤田医科大学医学部の石原　慎です。機構内の委員会としては、医学系OSCE認定評価者小委員会委員長、同推進会議委員、同実施管理委員会委員、同動画製作小委員会委員、同OSCEあり方専門部会委員、同機構主催追再試専門部会委員を拝命いたしております。主として医学系臨床実習前・後OSCEにおける認定評価者養成に関する事項を委員のみなさまとともに行っております。

　医療系大学間共用試験実施評価機構は、日本の全医学部・歯学部が参加して設立した組織です。国民の健康のため、継続して全大学が参加・協力し事業を成し遂げていくことが必要と感じております。その意味でも、私自身も微力ながら貢献できればと思います。関係大学および委員の皆さま、模擬患者、評価者の皆さまには、医師・歯科医師養成に徒ならぬご尽力を頂き感謝申し上げます。

　医学生、歯学生の皆さんは、このような多くの人の協力に感謝しつつ、期待に応える実力を持った医師・歯科医師になって頂ければと思います。

　今後とも、皆さまには、ご指導、ご協力のほどよろしくお願い申し上げます。

　堀総合法律事務所の代表弁護士の堀 裕です。弁護士としては48年目になります。

　公益法人医療系大学間共用試験実施評価機構の監督官庁である内閣府・公益認定等委員会の委員を9年間勤めておりました。現在も国立大学法人千葉大学の法務担当理事・副学長を併任しております。

　機構においては学識経験者という立場でありますが法務の担当として理事長・理事会等から付託を受け法務全般に係る業務の補助をさせて頂いております。

　公的試験であるCBT、OSCEの実施等が公平、公正且つ透明性を以って遂行できるよう益々の体制(勢)整備に引き続き尽力し、医療に対する国民の皆様の信頼を少しでも支えてまいりたいと存じます。

　認定NPO法人ささえあい医療人権センターCOML<コムル>（以下COML）理事長の山口育子です。COMLは、患者の自立と主体的な医療参加を目指し、「賢い患者になりましょう」を合言葉に1990年から活動しています。日常の活動の柱は電話相談で、これまで72,000件近くの多くの患者・ご家族の生の声に対応してきました。

　COMLは医学教育にも深くかかわっており、なかでも模擬患者活動は1992年から取り組んできました。まずはSimulated Patientから始め、深い背景を持ったリアリティある患者として医学生や研修医などの医療面接の相手役となり、医療面接で感じた良い点や問題点を直接フィードバックするコミュニケーション教育に協力しています。2005年に臨床実習前共用試験が正式実施されて以来、Standardized Patientにも取り組み、数多くのOSCEに標準模擬患者を派遣してきました。2023年に診療参加型臨床実習前の共用試験が公的化されて以来、認定標準模擬患者も増やしています。模擬患者活動は、一般市民が医学教育に参画できるとてもやりがいのある活動です。ぜひ多くの方に医学生を育てる一翼を担う認定標準模擬患者を目指していただきたいと思っております。

　平成25年から当機構の理事を務めている埼玉医科大学の別所正美と申します。当初は全国医学部長病院長会議（AJMC）の立場から、その後は日本医学教育評価機構(JACME)の立場から本機構の活動に参加させていただいています。

　ご承知のように、令和3年に医師法が改正され、令和4年に省令が公布され、令和5年から新共用試験が始まり、令和7年から新共用試験合格が医師国家試験の受験資格となります。いわゆる「共用試験の公的化」ですが、診療参加型臨床実習の実質化に欠かせない仕組みとして、全国の医学部・歯学部の総意として続けられてきた取り組みが10余年の歳月を経て結実したことになります。

　公的化された共用試験を実施する唯一の機関として指定された当機構は、全国の大学の総意によって作られ、運営されている組織です。当機構の活動が、我が国の医学教育の発展に資するよう、皆さまのご理解とご協力をお願い申し上げます。

現在執筆中

　理事を拝命しております日本歯科大学の藤井一維と申します。本機構の理事については、特に定款で当て職の記載はございませんが、歯科大学学長・歯学部長会議の代表として理事会に出席し、会員校が納得できる、身の丈にあった健全な機構運営がなされるよう職務を執行する所存です。

　また、本機構定款の主たる目的である共用試験は委託事業者として、また、医療系大学間における教育の質の向上と充実を図るための事業・学術研究・啓発・普及活動については、関連学会、関係機関と協調しながら、遂行することが重要と考えておりますので、ご協力・ご教導のほどよろしくお願いいたします。

　令和６年６月から理事を拝命しております、公益社団法人日本医師会の今村英仁です。

　医学教育のあり方は継続的に進化しています。その中でも令和５年４月の改正医師法の施行によるスチューデント・ドクター（臨床実習生）制度の導入は大きな転換点となる取り組みであったと考えています。この制度の導入がきっかけとなり、制度が充実する中で、将来的には、スチューデント・ドクター修了時点で現在の研修医が習得する知識と技術に近いレベルまで体得できるようになるのではないでしょうか。

　そのためには、CATOの役割が益々重要となってくるものと確信しています。

　CATOが医学教育の進化をリード出来るように、微力ながら尽力してまいります。引き続き、皆様のご支援を賜りますようお願い申し上げます。

　公益社団法人日本歯科医師会副会長の藤田一雄です。このたび、公益社団法人医療系大学間共用試験実施評価機構の役員を拝命いたしました。日本歯科医師会を代表し、全国の医療系大学における教育と評価の一層の充実に寄与すべく、微力ながら努めてまいります。

　私たち歯科医師は、歯科医学および歯科医療の研鑽を通じて培った知識と技術をもって、人々の健康の回復と疾病の予防に貢献する専門職であります。法を遵守し、医療倫理を実践し、常に患者に寄り添いながら、社会的使命を果たすことが求められております。

　共用試験は、医師・歯科医師を志す学生が臨床実習に臨むにあたり、必要な知識・技能・態度を備えているかを公平かつ客観的に評価する制度であり、その意義は極めて大きいものです。本機構の活動は、全国の医学部・歯学部の教育の質を担保し、将来の医療人育成に大きく寄与するものと確信しております。

　今後とも関係各位と緊密に連携し、教育・評価のさらなる向上を図るとともに、国民の健康と福祉の増進に資する医療専門職養成の発展に尽力してまいります。

　令和6年度に機構の財務担当理事を拝命しました佐藤哲也です。

　機構が令和4年度と5年度に2年連続の赤字を計上し、財務を担当する理事の配置が求められたことから就任しました。

　私は30年間金融機関に勤務した後に、慈恵大学の財務部長を12年間務め、現在は監査を担当しております。

　機構の令和6年度決算では、会費の引上げ、補助金の増額、機構の経費削減により、３年振りに黒字を計上することができました。これは会員校の皆様、関係省庁の皆様、各委員会に所属する委員の皆様、機構職員の皆様の協力の賜物であると考えております。令和７年度の予算進捗状況も順調で黒字決算の目途がたってきており、機構の財務状況は安定してきたと言えます。しかしながら、諸物価高騰への対応や旧システムの更新計画等が控えており、未だ安心できる状況には至っておりません。

　引き続きのご協力をお願いいたします。

　2024年から当機構の理事を務めております一般財団法人日本公衆衛生協会会長の松谷有希雄です。私は、卒業後小児科の研修を経て留学を機に公衆衛生に転じ、長く国や地方公共団体で医事を含む保健医療行政に携わって参りました。

　医師、歯科医師の養成とその質の担保は、どの国においても国民の生命・健康を守る基本です。戦後、免許の前提として国家試験制度が導入されましたが、法曹資格等と異なり、その受験資格として大学において正規の課程を修めて卒業していることが求められています。すなわち、医師等として具有すべき知識に加え、技能（さらに態度）の習得が必須とされている訳です。

　これらの知識、技能・態度の習得を個々の大学で工夫して進めることに加え、多くの関係者の努力によりモデル・コア・カリキュラムが作成されました。21世紀に入って当機構が発足し、それを踏まえた共通の評価システムとしてのCBT及びOSCEの導入、実施が進められ、医師法の一部改正にも反映しています。大学の独自性に加え、協力して出来た共通の基盤は貴重なものです。微力ながらその推進、改善に努め、社会の期待に応えられるよう努めて参ります。

　理事を拝命致しております村田貴司です。

　高等教育における質保証の重要性は、つとに言われている事項で、2001年に文部科学省の「医学・歯学教育の在り方に関する調査研究協力者会議」がとりまとめた報告書において医学・歯学教育のモデル・コア・カリキュラムとそれに基づく大学間共用試験システムの構想が提示されました。以来、当機構は多くの大学関係者等の献身的なお力添えを得て、この構想を実現、定着させ、我が国における医学・歯学教育の質の不断の向上に貢献して参りました。今日では、共用試験合格が医師・歯科医師国家試験の受験資格となり、益々当機構の活動の意義が高まっています。

　私は、当機構が実現する医学教育・歯学教育の質保証活動について長年関心を持って来た者として、少子高齢化という時代潮流の中、21世紀後半の社会が、安寧で豊かなものになりますよう、微力を尽くして参ります。関係各位のご支援、ご協力をお願い申し上げます。

　機構の監事を拝命しております埼玉県立病院機構理事の竹田幸博です。 私は、平成１３年から平成１５年までの3年間文部科学省の医学教育課　大学病院指導室で専門官をしておりました。

　当時の業務で将来の共用試験実施評価機構とかかわることとなることがありました。それは、平成１４年に東京医科歯科大学医歯学教育システムセンターが設置され、CBTのプロトタイプを作るための経費を捻出するため省内関係各課と調整し確保したことです。

　平成１４年の機構設立から２０年以上経過し、機構の組織・事業費も非常に大きくなり、さらにOSCE、CBTが公的試験化されました。機構の監事としまして、業務が円滑に実施されるよう必要な支援をしてまいります。

　今後とも皆様には、ご指導、ご協力のほどよろしくお願い申し上げます。

　機構の監事を拝命しております公認会計士の鈴木裕子です。私と機構とのかかわりは、設立の時からとなります。

　機構における共用試験の開発と実施は、医学・歯学教育の改善・充実の一環として進められてきたものです。その背景には、2001年3月の「21世紀における医学・歯学教育の改善方針について」に示された、臨床実習開始前に行うべき適切な評価システムの開発と導入という命題があります。この問に対する回答として、機構により共用試験の開発・導入がすすめられてきました。

　共用試験は、医学・歯学教育の到達の度合いを測る基礎となる「モデル・コア・カリキュラム」の確立とその「モデル・コア・カリキュラム」に基づく医学部ならびに歯学部での教育の浸透とともに、医学系大学並びに歯学系大学に広がっていきました。

　今後は、共用試験の公的化等にともない顕在化する課題等に留意し、共用試験の円滑な実施を支援して参りたいと思います。

　皆さまには、ご指導、ご協力のほどよろしくお願い申し上げます。